内装の見直し

本ページでは、空室対策のひとつとして物件の内装リフォームについて取り上げ、ポイントや注意点などをご紹介していきたいと思います。

言うまでもなく、入居者に好まれる内装は時代とともに変化していくもの。入居者の年齢や性別、家族構成などを考慮したリフォームを考えるのは重要です。

原状回復工事とアップグレード工事の違いは?

リフォームは大別すると、原状回復工事とアップグレード工事があります。それぞれのポイントをおさらいしておきましょう。

原状回復工事

経年劣化や設備の故障などのマイナスをゼロに戻すための工事です。入居者が退去後、次の入居者が決まるまでに必ず行わなければなりません。

アップグレード工事

例えば壁紙や床材を新しく張り替えたり、キッチンやバス・トイレの設備を入れ替えるといった工事です。物件の価値を上げ空室対策に効果が期待できる反面、後述の通り、費用対効果を考える必要があります。

リフォームの費用対効果について考える

これまた言うまでもないことですが、リフォームに莫大な金額をかけて入居率を上げたとしても、家賃収入によって得られる利益の何倍、何十倍ものコストだとしたら、賃貸経営は成り立ちません。それこそリフォーム会社のなかには、やたらと高額な費用をふっかけてくるような手合いも珍しくありません。重要なのは低コストで高品質なリフォームをいかに行うか、という点につきます。

リフォームの具体例とポイント1

例えば古めかしい模様や花柄といった壁紙をシンプルな白系にしたり、床を低コストで耐久性のあるフロアタイルに張り替えることで、部屋は現代風のデザインに配慮された空間に生まれ変わることができます。比較的低コストで、空室対策を実現できる方法と言ってよいでしょう。

リフォームの具体例とポイント2

古くなったキッチンや洗面台は、シンク部分はしっかり磨いた上で、下部の扉などを塗装しなおせば、型式は古くても、比較的新しく見せることができます。設備全体を最新のものに入れ替えるのに比べれば、費用対効果はかなり高いと言ってよいでしょう。

付加価値を高めるためのリノベーションも検討

リフォームは上記の通り、なるべく少ないコストで大きな効果を発揮できるようにするのがポイントですが、その一方で、例えば築年数が50年以上といった場合には、物件を大規模に修繕するリノベーションも検討するとよいでしょう。ただし、その場合も、かかる費用と、それによって物件の耐用年数がどれだけ伸びるのかを、慎重に判断することが不可欠です。

                                               
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